サブプライムの危機の真実は？

サブプライムに絡んで様々な観測が入り混じっている。

国際通貨基金（ＩＭＦ）は4月8日、サブプライム問題などに伴う世界の金融機関の損失が総額約9450億ドルにのぼるとの推計を発表している一方、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は4月15日、米国のサブプライムローン問題に起因する世界の金融機関などの損失額が向こう2年間で最大4200億ドル強（約43兆円）に達するとの試算をまとめIMF発表した数値は過大であると伝えた。また、4月5日にはリーマン・ブラザーズは金融資産価格の下落で、世界の金融機関の損失が今年末までに4000億ドル（約40兆円）に達するとレポートをだしている。そして、本日、英中央銀行のイングランド銀行は金融安定化リポートで「米国のサブプライムローン問題による世界の金融機関の損失をマーケットは過大に見積もっている」と指摘している。

日本のエコノミストでも松藤民輔氏や副島隆彦氏あたりはまだまだこれから処理しないといけない不良債権が欧米の銀行中心に発生し、100兆円近くの処理を強いられると最近の自著で論説している。これまでのところ、シティーやUBSなどを中心に欧米の金融機関の関連損失が凡そ24兆円強規模に累積で達している。
最終的な損失が40兆円なのか100兆円規模なのかによって市場や世界経済への影響が大きくぶれる。

100兆円規模の損失となるようなら、中国の輸出産業、インドのアウトソース産業にブレーキがかかり、かつブラジルやロシアなどの資源国にも需要減衰による影響が考えられる。日本の代表的な上場企業も新興国を中心に業績を下支えされているため08年、09年の業績に大きく影響するはずです。

米国のリセッションは当然の流れとして、新興国にどう影響するのか、この程度の見極めがきわめて混沌としている。それによって株式やコモディティのバイセルポジションがかわる。